使わないなんてもったいない!無料で便利な防災情報

2017年も3月に入り、少しずつですが寒さも和らいできてるように感じます。

今年の3月11日で東日本大地震発生からちょうど6年となりました。

昨年の熊本地震はみなさんの記憶に新しいと思いますが、日本で生活をする上で地震は避けられない災害です。

将来、南海トラフ地震をはじめ日本では大きな地震が起きると予測されていますが、マイホームの防災に対する備えはされているでしょうか?

今回のコラムでは、無料で簡単に調べることができるマイホームの防災情報について取り上げたいと思います。

土地の履歴から液状化のリスクを知ろう!

マイホームの地震対策として、建物の耐震補強や地震保険の加入などが挙げられます。

また、新たに自宅を建てる場合は、土地の地盤を調査して、その土地の強度を測定したりします。

どれも地震対策としては有効な手段なのですが、全てにおいて多かれ少なかれ費用がかかってしまうのがネックだと思います。

実際に自宅の耐震補強や地盤調査などを行えば、それ相応の時間と費用を要してしまうため、軽い気持ちで行うことはできないと思います。

そこで筆者が提案したいのが、そのエリアの土地の履歴から液状化のリスクを調べることです。

みなさんはマイホームの建っている土地の履歴を気にしたことはあるでしょうか?

そもそもマイホームが建っている土地は地震に対して大丈夫なエリアなのか?

無料で簡単に調べられる方法を紹介したいと思います。

それは、「建物における建物の液状化対策ポータルサイト(http://tokyo-toshiseibi-ekijoka.jp)」という東京都が運営する無料のサイトです。

一般的にあまり認知されていないので、初めて知ったという方が多いかもしれません。

ここでは一例として、実際に筆者が‪東京都港区芝浦一丁目‬エリアについて、土地の履歴と液状化のリスクを調べてみましたので、一緒に見てみましょう。

まずは、土地の履歴から調べてみましょう。

下記は現在の芝浦一丁目近隣の地図です。

次に、昔はどのようなエリアだったのか調べてみましょう。

このサイトでは明治初期までに遡って土地の履歴を調べることができます。

ご覧の通り、このエリアは明治初期に土地は存在しておらず、海になっています。

この地図から芝浦一丁目近隣はいわゆる埋立地だということが分かるかと思います。

続いて、液状化の予測図を見てみましょう。

やはり埋立地ということもあり、芝浦一丁目近隣は黄色、赤色で染まっているエリアが多く、液状化のリスクは高いという事実を知ることができました。

防災情報を得る上で、東京都が無料で公開しているこのような便利なツールを使わない手はありません。

実際に筆者も利用してみて、簡単に調べることができましたので土地の履歴や液状化のリスクが気になる方は利用してみてはいかがでしょうか。

ハザードマップで津波のリスクを知ろう!

地震時の災害リスクとして、地震発生後の津波が挙げられます。

特に東京を含めた関東沿岸部に津波がきた場合には甚大な被害が発生すると予測されています。

ここではハザードマップを使った津波時のリスクについて知る方法を紹介したいと思います。

こちらも港区芝浦一丁目近隣を例に見てみましょう。

ちなみにこのハザードマップは、それぞれの区役所のホームページに掲載されています。

もちろん無料で公開されています。

ハザードマップの内容は区役所ごとに若干の違いはあるものの、基本的に津波時の浸水の深さがプロットされています。

港区のハザードマップは、津波発生時の「防潮施設健全パターン」と「防潮施設すべて損傷パターン」の2つのパターンを想定して紹介されていました。

ちなみにこのハザードマップはマグニチュード8.2の関東地震を想定しているようです。

さっそく‪芝浦一丁目近隣‬の被害想定を見てみましょう。

防潮施設健全パターンのマップを見てみると、特に目立つような被害は想定されていないようです。

よく見ると芝浦エリア周辺は東京湾に沿って防波堤が連なっているのがわかるかと思います(マップ上では紫色の線)。

しかし、もう一方の防潮施設すべて損傷パターンのマップでは、やはり浸水のリスクが高いエリアであることがわかるかと思います。

湾岸エリアなので仕方がないと言えばそうなのですが。

また、このハザードマップには津波時の浸水とは別に津波避難ビルも掲載されています。

津波の警報が出た際の避難場所として、自宅から1番近いところはどこの施設なのか事前に調べておくことで、実際に津波が発生した時に慌てることなく行動ができるかと思います。

以上、今回は無料で簡単に調べられる防災情報と題して、土地の履歴から液状化のリスクと津波時の浸水リスクを知る方法を紹介しました。

日本は地理的な条件により今後も地震の発生は避けられませんが、事前に対策を行う事で被害を小さくすることは可能です。

これから自宅の購入を検討している方も、既に自宅をお持ちの方も改めて防災対策の重要さを考えてみてはいかがでしょうか。